PR動画を外注したがイメージが違う・・・
- Tomizo Jinno
- 2月16日
- 読了時間: 5分
更新日：3 日前
ある企業の広報部に在籍するAさんは、自社のPR動画を映像制作会社へ発注しました。撮影も終わり、プロデューサーとディレクターが初回の試写をしてくれたのですが、どうにも希望しているイメージと違います。しかし、どこが間違っているというのでもなく、なんとなく雰囲気が違うのです。ですから、どこをどう修正して欲しいと言えばいいのかわかりません。
こうした状況の場合、Aさんにはどういう対処法の選択肢があるでしょう。
もちろんビジネスですので、見積書や契約書はちゃんと揃っています。
映像制作会社への対処法
PR動画は企業の顔とも言える重要なツールですから、納得のいくものに仕上げたいものです。しかし、専門的な知識がないと、具体的にどこを修正してほしいのか、的確に伝えるのは難しいものです。撮影した対象がまずいとか、テロップが間違っている、という問題ならば、そこを指摘して修正してもらえばいいのですが、映像制作経験が少ないと、どこがどう良くないのかハッキリしない・・・ということもあります。
ここでは、Aさんが取りうる対処法を詳しく解説します。
1. 積極的にコミュニケーションを取り、具体的な修正点を伝える
最も基本的かつ重要な対処法は、制作会社（プロデューサー・ディレクター）と積極的にコミュニケーションを取り、具体的な修正点を伝えることです。
具体的な修正点の伝え方
希望イメージの再確認
まずは、改めて自社のPR動画でどのようなイメージを伝えたいのか、ターゲット層は誰なのか、目的は何なのかなどを整理し、制作会社と再確認しましょう。
具体的なシーンや箇所を特定
漠然と「イメージと違う」と伝えるのではなく、できるだけ「〇〇分の〇〇秒のシーンの〇〇な部分が、希望するイメージと異なる」というように、具体的なシーンや箇所を特定して伝えましょう。
参考となる動画や資料を提示
希望するイメージに近い動画や資料があれば、制作会社に提示することで、より具体的に意図が伝わります。
修正点の優先順位を明確にする
専門用語を避ける
無理に使う専門的な映像用語は、制作会社との間で認識のずれが生じる可能性があります。できるだけ平易な言葉を使って、詳細に伝えるように心がけましょう。
2. 社内の映像制作に詳しい人に相談する
社内に映像制作に詳しい人がいれば、その人に相談するのも有効な手段です。
客観的な視点から、動画の問題点や改善点を指摘してもらうことができます。
専門的な知識に基づいた具体的なアドバイスをもらうことができます。
制作会社とのコミュニケーションを円滑に進めるためのサポートをしてもらうことができます。
自社内の承認手続きを支援してもらえるかも知れません。
3. 第三者の専門家に意見を求める
社内に相談できる人がいない場合や、より専門的な意見を聞きたい場合は、第三者の専門家に相談するのも一つの選択肢です。
客観的かつ専門的な視点から、動画の問題点や改善点を指摘してもらうことができます。
制作会社とは異なる視点から、新たなアイデアや提案をもらうことができます。
必要に応じて、制作会社との交渉や調整を代行してもらうこともできます。
4. 契約内容を確認し、修正に関する条項を確認する
契約内容によっては、修正に関する条項が定められている場合があります。契約書を確認し、修正可能な範囲や回数、費用などを確認しましょう。契約内容に基づいて、正当な修正を求めることができます。
5. 修正が難しい場合は、動画の使用を再検討する
どうしても希望するイメージに修正できない場合は、動画の使用を再検討することも視野に入れましょう。納得のいかない動画を無理に使用することで、企業のイメージを損なうリスクを回避できます。
もちろん、既に支払った制作費用が無駄になる場合があります。また、新たな動画制作には、時間と費用がかかります。
Aさんが取るべき行動
Aさんの状況を踏まえると、まずは積極的にコミュニケーションを取り、具体的な修正点を伝えることが重要です。その上で、必要に応じて社内の詳しい人に相談したり、契約内容を確認したりすると良いでしょう。
具体的な手順
希望イメージの再確認: 自社のPR動画の目的やターゲット層、伝えたいイメージなどを改めて整理し、明確にする。
具体的な修正点の洗い出し: 動画を再度視聴し、気になる点や修正してほしい点を具体的に書き出す。
参考動画や資料の準備: 希望するイメージに近い動画や資料があれば、準備する。
制作会社との打ち合わせ: 準備した資料をもとに、具体的な修正点を伝え、認識のずれがないか確認する。
社内の詳しい人に相談: 必要に応じて、社内の映像制作に詳しい人に相談し、客観的な意見やアドバイスをもらう。
契約内容の確認: 契約書を確認し、修正に関する条項や追加費用について確認する。
修正後の動画の確認: 修正後の動画を再度確認し、問題がなければ納品となる。
重要なポイント
早めの対応
問題点に気づいたら、早めに制作会社に伝えることが重要です。時間が経つほど、修正が難しくなる場合があります。
冷静な対応
感情的にならず、冷静に建設的な意見を伝えるように心がけましょう。
記録を残す
制作会社とのやり取りは、メールや議事録などで記録に残しておきましょう。
最後に
こうした事例は、映像制作経験が少ない担当者では、どうしても起こりがちです。前任者からの申し送りで決めた業者であれば、前任者に応援を求めることで高確率で事態は好転します。しかし、初めての取引相手の場合は、かなりの確率で暗礁に乗り上げ、満足がいく形で納品に至る例は多くありません。
制作会社の窓口になっているプロデューサーと、とことんイメージを擦り合わせてから制作開始することが大原則です。不安を積み残して見切り発車すると、高確率で失敗します。クリエイティブを発注するという仕事の宿命です。そのリスクを減らす方法は、制作会社の実績（制作事例）をよく吟味することです。
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