動画・映像制作用語
【BtoB】
btob
「BtoB」は、Business to Businessの略語でB2Bと表記されることもあります。一般消費者（Consumer）相手ではなく、企業対企業の取引きのことを言います。
一般消費者を対象とする取引はBusiness to Consumerであり、BtoCと表記されます。
映像制作会社が行う事業は、一般的にBtoBとBtoCのふたつの側面があると言われますが、厳密には4つの側面に分類されるべき業務です。
従来の広告業界における認識としては、下記の2、3、4の業務を行うプロダクションがプロフェッショナルであると考えられてきました。BtoCビジネスは比較的低予算で個人の主観に従わなくてはならないため、ビジネスモデルが大きく異なるからです。しかし、動画クリエーターの増加に伴い、その境界線を曖昧に捉える傾向も強くなっています。
映像制作ビジネスの4つのタイプ
映像制作会社をB（1）とします。
1. B(1) to C
結婚式のプロフィールビデオ、記録ビデオ、個人向けプロフィールビデオ制作などがこれにあたります。代金の支払いは式場を介する場合がありますが、原則的にはエンドユーザーの注文で撮影、編集され、エンドユーザーが代金を支払います。
B(1)が制作するコンテンツの内容はCの意向に従います。
2. B(1) to B(2)
企業の社内研修ビデオや組み立てマニュアルビデオなど、映像制作を注文した企業内で使用される映像コンテンツの制作がこれにあたります。
B(1)が制作するコンテンツの内容はB(2)の意向に従います。
3. B(1) to B(2) to C
企業がエンドユーザー（一般消費者）に向けて企画制作する商品CM、製品紹介ビデオ。リクルーター向けの採用動画、WebサイトやSNSで配信するPR動画の制作がこれにあたりますが、エンドユーザーはあくまで一般消費者です。政府機関や自治体が行う、一般国民、市民に向けたPR活動のための映像もこれにあたります。
B(1)が制作するコンテンツの内容はB(2)の意向に従いますが、B(2)はCの意向を考慮します。
4. B(1) to B(2) to B(3)
企業が企業や団体、組織などに向けて企画制作する会社案内、IRビデオ。業界団体が行う展示会やコンベンションに用いる映像コンテンツ。産業用機械の製品マニュアルや取扱マニュアル、ビジネス情報のセミナー動画などがこれにあたります。
B(1)が制作するコンテンツの内容はB(2)の意向に従いますが、B(2)はB(3)の意向を考慮します。
【関連用語】
1. CtoC（Consumer to Consumer：消費者間取引）
消費者同士が直接行う取引です。
例：フリマアプリ、ネットオークション
2. CtoB（Consumer to Business：消費者から企業への取引）
消費者が自身のスキルや成果物を企業に提供する取引です。
例：インフルエンサーマーケティング、クラウドソーシング
3. BtoG（Business to Government：企業から行政への取引）
企業が行政機関に対して商品やサービスを提供する取引です。
例：公共事業、行政向けシステム開発
4. GtoC（Government to Consumer：行政から消費者への取引）
行政機関が消費者に対してサービスを提供する取引です。
例：オンライン行政サービス、公共情報提供
5. DtoC（Direct to Consumer：消費者への直接取引）
企業が仲介業者を介さずに、自社ECサイトなどで直接消費者に商品やサービスを提供する取引です。
例：自社ECサイトでのアパレル販売、メーカー直販
6. BtoE（Business to Employee：企業から従業員への取引）
企業が従業員に対して提供するサービスや福利厚生に関する取引です。
例：社内システム、従業員向け研修