広告が企業自身による情報発信であるのに対し、パブリシティはメディアという第三者のフィルターを通して情報が発信されるため、客観性や信頼性が高いと認識されやすいのが特徴です。

1. パブリシティの特徴

無償性

広告枠を購入して情報を掲載する広告とは異なり、メディアの編集判断に基づいて報道されるため、原則として費用は発生しません。ただし、プレスリリースの作成や送付、記者会見の準備など、広報活動にかかる人的コストや間接的な費用は発生します。

第三者評価

メディアという第三者によって情報が評価・編集されて報道されるため、企業が発信する情報よりも客観性や信頼性が高いと受け止められやすいです。

ニュースバリュー

メディアが報道する価値があると判断した情報のみが取り上げられます。そのため、社会的な関心が高い情報、新規性のある情報、有益な情報などがパブリシティに繋がりやすいです。

コントロールの難しさ

広告のように掲載内容やタイミングを企業側がコントロールすることは難しいです。メディアの判断に委ねられる部分が大きくなります。

広範なリーチ

ニュースや記事として報道されることで、広告よりも広範な層に情報が届く可能性があります。

2. パブリシティの利用目的

認知度向上

新製品やサービス、企業活動などを広く社会に知らせ、認知度を高めます。特に、立ち上げ期や新しい分野への参入時などに有効です。

ブランドイメージ向上

企業の理念や社会貢献活動、革新的な技術などを報道してもらうことで、企業イメージやブランド価値を高めます。信頼性や専門性をアピールするのに適しています。

製品・サービスの訴求

製品やサービスの特長やメリットをニュースやレビュー記事として報道してもらうことで、消費者の関心を引きつけ、購買意欲を高めます。

信頼性の獲得

第三者であるメディアの報道を通じて、企業や製品・サービスの信頼性を高めます。特に、品質や安全性などが重視される分野で効果を発揮します。

危機管理

不祥事や事故が発生した場合、迅速かつ正確な情報をメディアに提供し、誠実な対応を示すことで、風評被害を最小限に抑えます。

ターゲット層へのリーチ

特定の専門誌や業界紙などに報道してもらうことで、特定のターゲット層へ効率的に情報を届けます。

広告効果の最大化

パブリシティによって社会的な関心が高まったタイミングで広告を展開することで、広告の効果をより高めることができます。

3. パブリシティの利用方法

プレスリリースの配信

新製品情報、イベント情報、人事異動、業績発表など、メディアが報道価値があると判断する可能性のある情報をプレスリリースとして作成し、新聞社、雑誌社、テレビ局、ウェブメディアなどに配信します。

記者会見・発表会の実施

新製品発表や重要な経営戦略の発表など、メディア関係者を集めて記者会見や発表会を実施し、直接情報を伝えます。質疑応答を通じて、より深い理解を促すことができます。

メディアとの関係構築 (メディアリレーションズ)

普段からメディア関係者と良好な関係を築き、情報交換や取材協力を行うことで、報道に繋がりやすくします。

イベント・キャンペーンの実施

メディアが取材しやすいような話題性のあるイベントやキャンペーンを実施し、報道機会を創出します。

情報提供・取材協力

メディアからの取材依頼に対して、積極的に情報提供や取材協力を行い、正確な報道を促します。

ソーシャルメディアの活用

自社のソーシャルメディアで情報を発信し、メディアの目に留まるように工夫したり、メディア関係者とコミュニケーションを取ったりします。

日本の広告業界では、パブリシティは広告費を抑えながら高い信頼性とリーチ力を得られる有効な手段として認識されており、戦略的な広報活動の一環として積極的に活用されています。ただし、メディアの自主的な判断に委ねられるため、必ずしも意図した通りの報道がされるとは限らない点に留意する必要があります。