動画・映像制作用語
【PR】
publicrelations
「PR(ピーアール)」とは、一般的には企業や団体、個人などが、メディアを通じて情報を発信したり、イベントを開催したりすることで、世間の注目を集め、良いイメージを持ってもらうための活動のこを言います。
漠然と「広報活動」「宣伝活動」を合わせて「PR」と考える傾向がありますが、広告業界で使われるPRは 「Public Relations:パブリック・リレーションズ」であり、単なる広報活動や宣伝活動に留まらず、より広範で戦略的な意味合いを持ちます。
なお、日本語の「広報」を英訳すると、一般的には 「Public Relations」ですので、「広告」と「広報」を対比させて論じる文脈では、広報=PRと定義して用いる場合があります。この場合のPRは、パブリシティ(Pablicity)に類似した意味を持ちます。
PRの目的
1. ステークホルダーとの関係構築
顧客、従業員、株主、地域社会、政府機関など、組織を取り巻く様々なステークホルダーとの良好な関係を築き、維持することを重視します。
2. 双方向コミュニケーション
一方的な情報発信だけでなく、ステークホルダーの声に耳を傾け、対話を通じて相互理解を深めることを目指します。
3. 信頼の構築
広告のような直接的な宣伝とは異なり、第三者からの評価や報道を通じて、組織やブランドの信頼性を高めることを重視します。
4. 課題解決と機会創出
社会情勢や世論の変化を把握し、組織が抱える課題の解決や新たな機会の創出に貢献します。長期的な視点: 短期的な注目を集めるだけでなく、長期的な視点で組織の評判やブランド価値を高める活動を行います。
PRに用いられる媒体
1. 伝統的なメディア
新聞
社会的な信頼性が高く、幅広い層にリーチできます。特に地域に根ざした情報発信や、企業の信頼性向上に有効です。
雑誌
特定の趣味や関心を持つ層に深くリーチできます。専門性の高い情報や、ライフスタイル提案型のPRに適しています。
テレビ
非常に高いリーチ力と視覚的な訴求力があります。短期間での認知度向上や、ブランドイメージの構築に効果的です。
ラジオ
地域に密着した情報発信や、特定のリスナー層への訴求力があります。ながら聴きされる特性を活かしたPRが可能です。
2. デジタルメディア
ウェブサイト
企業の公式情報発信の拠点となります。プレスリリース、企業情報、IR情報、CSR活動など、多岐にわたる情報を掲載し、ステークホルダーとのコミュニケーションを促進します。
ソーシャルメディア(SNS)
X(旧Twitter)、Facebook、Instagram、YouTube、TikTokなど、多様なプラットフォームを通じて、ターゲット層との直接的なコミュニケーションや情報拡散を図ります。双方向性やリアルタイム性が高い点が特徴です。
オウンドメディア
ブログ、メールマガジン、ポッドキャストなど、自社で所有・運営するメディアを通じて、独自のコンテンツを発信し、ファンや顧客とのエンゲージメントを高めます。
オンラインニュースサイト・ニュースアプリ
速報性があり、幅広い層に情報を届けられます。第三者による報道という形で信頼性を高める効果も期待できます。
インフルエンサーマーケティング
特定の分野で影響力を持つ個人(インフルエンサー)を通じて、商品やサービスの情報を発信してもらい、共感や信頼を得ることを目指します。
3. イベント・体験型メディア
記者会見・発表会
新製品や重要な発表の際に、メディア関係者を集めて情報を公開し、報道につなげます。
展示会・見本市
業界関係者や潜在顧客に対して、直接製品やサービスをアピールし、関係構築を行います。
セミナー・ワークショップ
専門知識やノウハウを提供することで、企業の専門性や信頼性をアピールし、顧客との関係を深めます。
体験イベント・キャンペーン
消費者に直接製品やサービスを体験してもらう機会を提供し、ブランドへの理解や共感を促します。
4. その他の媒体
プレスリリース
メディアに対して公式な情報を発信する文書。ニュースバリューのある情報を効果的に伝えることで、メディア露出を目指します。
IR資料
株主や投資家に向けて、企業の業績や財務状況、経営戦略などを開示する資料。信頼性の高い情報提供を通じて、良好な投資家関係を構築します。
CSRレポート
企業の社会的責任に関する活動や成果をまとめた報告書。企業の透明性や社会貢献への姿勢を示すことで、企業イメージの向上を図ります。
社内報
従業員向けの情報発信ツール。企業理念の共有、従業員のモチベーション向上、組織の一体感醸成などを目的とします。
【関連用語】
1. プロモーション
商品やサービスの認知度を高め、顧客や消費者の購買意欲を喚起し、最終的に販売促進につなげるための活動のことです。単に商品を宣伝するだけでなく、顧客や消費者との関係性を構築し、長期的な視点で購買行動を促すための戦略的な取り組み全体を意味します。
2. 広告
企業が費用を支払い、メディアを通じて商品やサービスの情報を発信する活動です。ターゲット顧客に直接訴求し、購買意欲を喚起することを目的とします。テレビ、新聞、インターネットなど、多様な媒体を活用し、視覚的・聴覚的に訴えることで、短期間での認知度向上や売上増加を目指します。広告は、企業のメッセージをコントロールできる点が特徴です。
3. 宣伝
商品やサービスの認知度を高め、購買意欲を刺激する活動全般を指します。広告やPRなど、様々な手法を含み、広義にはプロモーションと同義として扱われることもあります。しかし、一般的には、広告よりも広範囲な活動を指し、口コミやイベントなども含めた、あらゆる情報発信活動を意味します。宣伝は、企業のイメージやブランド価値を高めることも目的とします。
4. 広報
企業や組織が社会との良好な関係を築くための情報発信活動です。英語ではPublic Relationとなりますので、PRと同義として使われる場合があります。報道機関への情報提供や、自社の活動報告などを通じて、透明性の高いコミュニケーションを目指します。広報活動は、企業の社会的責任や信頼性を高めることを目的とし、危機管理やリスクコミュニケーションも重要な役割です。広報は、企業と社会との橋渡し役として、長期的な関係構築に貢献します。
5. パブリシティ
日本の広告業界において一般的に、企業や団体、製品・サービスに関する情報を、広告費を支払うことなく、ニュースや記事といった形で第三者であるメディアを通じて報道してもらう活動を指します。
広告が企業自身による情報発信であるのに対し、パブリシティはメディアという第三者のフィルターを通して情報が発信されるため、客観性や信頼性が高いと認識されやすいのが特徴です。
6. マーケティング
市場調査、商品開発、価格設定、プロモーション、流通など、商品やサービスが売れる仕組みを作るための活動全般を指します。顧客ニーズを把握し、最適な戦略を立案することで、企業の売上や利益向上を目指します。マーケティングは、顧客満足度を高め、長期的な顧客関係を構築することも重視します。マーケティング戦略は、企業の成長を支える重要な要素です。